レンタカーの事故・傷
トラブルを解決!

「あ、ぶつかった!」
普段自分の車を運転しているときはもちろん、レンタカーの利用中でも、意図しないタイミングで事故が起こることもあります。特にレンタカー利用時は乗り慣れていない車を運転することも多く、車幅やスピードの感覚もいつもと違って不安ですよね。
事故が起こらないことが一番ですが、万が一の場合に備えて、事故時の対処方法や保険補償について詳しく理解しておきましょう。

もし、レンタカー利用中に事故が起こってしまったら

  • ①負傷者の救護
  • ②警察への連絡
  • ③レンタカー会社・
    事故受付センターへの連絡

①負傷者の救護

もしも事故が起きてしまった場合、まずは負傷者の救護を行います。必要であれば救急車を要請しましょう。その時、レンタカーは交通の邪魔にならない安全な場所に移動しておきましょう。

②警察への連絡

その場で警察に連絡をしましょう。小さな傷でも事故扱いとなります。警察に連絡をしなかった場合、せっかく契約した保険も適用されなくなってしまいます。保険の適用には、警察が発行する事故証明書が必要となりますので、事故相手が望んでいなかったり、示談を求めてきた場合でも必ず連絡はしてください。また、自損事故の場合でも保険で修理費用を補償してくれる場合もあります。相手がいるいないに関係なく、事故発生時には連絡をしましょう。

③レンタカー会社・事故受付センターへの連絡

警察へ連絡後、レンタカーを借りた営業所やレンタカー会社指定の事故受付センターへ連絡を入れましょう。事故を起こしてしまった場合の連絡先は、レンタカーを借用時に説明があったり、資料などが配布されます。連絡を怠ると保険が適用されないため、必ず連絡を行うようにしましょう。

レンタカー事故時の連絡先
レンタカー事故時の連絡先
レンタカー会社名 連絡先
オリックスレンタカー 東京海上日動事故・故障受付センター(0120-119-110)
日産レンタカー 出発店舗に連絡。営業時間外は下記に連絡。
「損保ジャパンニッポン興亜」事故受付センター(0120-256-110)
タイムズカーレンタル タイムズカーレンタル ロードサービスコンタクトセンター(0120-72-5656)
トヨタレンタカー 出発店舗に連絡
ニッポンレンタカー ニッポンレンタカー 専用事故受け付けセンター(0120-220-865)
バジェットレンタカー 出発店舗に連絡
※そのほかのレンタカー会社については、出発時にご確認をお願いいたします。

念のため病院に行って医師の診断を受けよう

外傷を負ってしまったり、不調時はもちろんですが、自分では気づかないような痛みや不調などがなくても、一度病院へ行くようにしましょう。その時は大丈夫と思っていても、もしかすると後遺症などが発生する可能性もあります。病院へ行くのが遅れると、保険補償が適用されない可能性も出てくるため、できるだけ早めに受診することをおすすめします。

レンタカー事故で支払わないといけないお金と保険補償について

支払う必要があるお金、支払わなくてもいいお金

大手レンタカー会社の場合、レンタカーのご利用料金の中に、自動車損害保険、自動車損害賠償責任保険という基本的な保険がすでに含まれています。そのため、万が一レンタカーで事故が発生してしまった場合にも、その賠償額は保険会社から支払われます。ですが、その賠償額の中には、お客様がご負担しなければならない金額が設定されています。その金額のことを「免責額」といい、免責額はお客様自身が負担しなければなりません。
また、レンタカーが損傷してしまった場合、レンタカー会社はそのレンタカーを修理に出すことになります。修理に出している間は、レンタカーを貸し出すことができない(営業できない)ため、「営業補償料」として別途お客様が費用を負担しなければなりません。この営業補償料のことを「NOC(ノンオペレーションチャージ)」といいます。

お客様がご負担する金額

お客様が負担しなければいけない「免責額」と「営業補償料(NOC)」については、基本料金とは別でレンタカー会社と保険契約を結ぶことによって、免除することができます。

レンタカー会社の基本保険

レンタカーのご利用料金には、すでに各レンタカー会社ごとに定められた基本的な保険内容が含まれています。対人補償・対物補償・車両補償・人身補償をレンタカー会社の定める補償限度額の範囲内で補償しており、レンタカー会社によってその内容は異なります。

免責補償制度(CDW)

免責補償制度(CDW)とは、基本保険に加入していても支払はなくてはいけない費用(免責額)を、免除することができる補償制度です。免責額は車両の大きさによっても異なりますが、免責補償制度に加入していない場合は、最大15万円の費用を負担しなければなりません。加入は義務ではありませんが、現状レンタカー利用者の約8割の方は加入しているといわれています。免責補償制度の加入料は1日1,080円~2,160円程度ですが、万が一の事故を考えると、加入することをおすすめします。

  • *たびらいレンタカー予約で予約できるレンタカーは、すべてのプランに「免責補償制度」が含まれています。そのため、免責額を請求することはありませんので安心です。

NOC(ノンオペレーションチャージ/営業補償料)補償

NOC補償制度とは、レンタカーを修理に出している間、営業ができないことを補償する営業補償料を免除することができる補償制度です。NOCはレンタカー会社によっても異なりますが、レンタカーが自走できる場合は20,000円、自走不可能の場合は50,000円の支払いが必要です。基本保険、免責補償制度に加入している場合でも支払いが必要となりますので、免除したい場合は別途レンタカー会社が定めている独自の保険補償制度に加入する必要があります。

保険補償が適用できないケース

基本保険や免責補償制度、NOC補償制度に加入していても、保険が適用されないケースがあります。せっかく契約する保険・補償制度ですので、以下の点には気を付けましょう。

・事故が発生したときに、警察やレンタカー営業所に連絡を行っていない場合
・事故受け付けセンターなどに必要な連絡・手続きを行っていない場合
・無免許運転による事故や、申し出がない運転者が起こした事故の場合
・酒気帯び運転による事故の場合
・そのほか、各レンタカー会社が定める貸渡約款に違反している場合

など、レンタカー会社ごとに細かく定められているため、注意が必要です。

知っておきたいレンタカー事故について

乗車前の傷チェックは入念に

返却時に起こるトラブルとして、「身に覚えのない傷の修理費用を求められた」ということがあります。基本的にレンタカーを貸し出す際には、出発店舗のスタッフと一緒に傷の確認をおこないます。しかし、小さい傷やわかりづらい箇所にある傷は、お互い気がつかないことも。バンパーの下などは触ったり屈まないと気づくことができないため、より注意が必要です。
レンタカーで出発する前に、念のため車の写真を事前に撮影しておきましょう。また、小さな傷でも気づいたらスタッフに声をかけ、メモを取ってもらうようにしましょう。乗車前にしっかり傷のチェックを行うことによって、返却時の不要なトラブルを避けることができます。貸出期間中は、責任をもってレンタカーを利用しましょう。

事故で発生した負担費用を支払う流れ

事故が起きた際に発生する費用の請求方法については、レンタカー会社によって異なりますが、基本的には下記の2パターンです。
①レンタカーを返却後、レンタカー会社のほうで修理見積りを行い、負担費用がいくらになるかが決まり次第後日連絡がある
②先に免責額とNOC料金を請求され、後日修理費用については、差額があれば返金される
事故の様子や状態によっては、上記以外の対応となる場合もあります。事故対応時やレンタカー返却時に、レンタカー会社に詳細を確認しておきましょう。

  • *返却後に発覚した傷の修理費用を請求されることはあるの?
    基本的に返却時に傷がなかったと判断された場合は、その時お互いの確認が済んでいることであり、請求されることはほぼありません。しかし、明らかに利用中についた傷であり、それが証明された場合は請求される恐れがあります。その場合は、お互いの納得がいくまで話し合う必要があります。

レンタカーの事故・傷トラブルに関するQ&A

レンタカーに傷がついていることに気づかなかった場合は?

傷がついていることに気づかなかったケースとしては、下記の2パターンが考えられます。
①最初から傷がついていたが、傷チェック時に気づかなかった
②駐車場など、不在にしているときに事故が発生していた

①と②どちらの場合でも、レンタカーを借りたときになかった傷ということになれば、支払い義務が生じる可能性があります。①については、レンタカー出発時に行うスタッフとの傷チェックを入念に行うことで、トラブルを回避することが可能です。②については、レンタカーを借りている以上、運転者には責任が伴います。気づかなかったからと言って言い逃れはできないため、請求されたときは素直に応じましょう。ですが、本当に身に覚えがなかったり、納得のいかない場合は、レンタカー会社と話し合うことも大切です。

小さな傷でも事故処理や連絡は必要?

事故を起こしてしまった際についた傷がどんなに小さな傷でも、事故処理は必要です。レンタカー会社によっては、小さな傷でも修理に出す可能性があります。その時、事故処理をしていないのであれば、保険を適用することができないため、修理料金はお客様の負担となります。小さな傷だからばれないだろうとごまかしたり、自分で傷を修理することもやめておいたほうがよいでしょう。

レンタカー事故を起こしてしまった場合の責任とは?

事故を起こしてしまった場合、①刑事上の責任、②行政上の責任、②民事上の責任、それぞれの責任に問われる可能性があります。事故によって相手に怪我を負わせてしまったり、亡くなってしまった場合には刑事上の責任。それとは別で交通事故や違反行為をしてしまった場合には、行政上の責任。事故によって車両の修理などが必要になり、損害をお金で肩代わりする場合は、民事上の責任に問われることになるでしょう。

レンタカー利用中に、放置駐車違反の確認標章が取り付けられてしまったら?

レンタカーの利用中に駐車違反(駐禁)をしてしまった場合は、下記の手順で対応しましょう。

①警察に出頭
②手続きや反則金を支払う
③レンタカー会社に必要書類を提出
└領収印のある納付書や領収証書など、警察で受け取った書類

  • *もし警察に出頭しなかったら?
    レンタカー返却時にレンタカー会社から補償金などの支払いを求められます。その後、警察に出頭し反則金を納付します。警察で受け取った書類をレンタカー会社に提出することで、補償金が返金されます。
    ※レンタカー会社が代わりに反則金を支払うことはありません。必ず警察に出頭し、違反金の支払いをしましょう。

安心・安全な運転を心がけて、
レンタカーでのクルマ旅を楽しみましょう!

日本全国のレンタカー比較といえば、たびらいレンタカー